超常現象・UFO・常断研究所
オカルトとは、隠されたという意味が語源だそうす。永年の趣味と好奇心から超常現象やUFOなどの謎を推理してみました。 ■このBlogに掲載された写真や記事の無断転載、流用は禁止いたします。
<■常断研究所の超常現象に対する考え方>
この世界には100%の客観は存在しません。世間のだれもが「白」に近いと認める仮説が「客観」と呼ばれています。 「そんなことは有り得ない」と、なんでも頭ごなしに否定しないのが、科学的態度だと考えます。
誰もが平等に、私の仮説、あなたの仮説、相互に否定、強要せず、権威や極論を鵜呑みにせず、冷静な相対判断を心がけることが大切です。
(竹内薫/99.9%は仮説より)

■当Blogの内容は、小生の仮説・独断からの記事です、情報の真偽についても読者のご判断であり、責任を負うものではありません。
Spirits Flying
spirit
dragonfly
まるで、地球のような・・球体が目前に風とともに出現し、突然消滅した。
その消えた空間に入れ替わるように現われた一匹のギンヤンマ。
深閑とした池の周囲には、シャボン玉を飛ばす子供もいない。
I saw spirits flying!
ウォール街の民間?ねずみ講?を国家救済!!!
ets

   ▼『ねずみ講?の仕掛け人』はどこにいるのでしょうか?
   ▼アメリカは世界最先端の社会主義国家なのででしょうか??!
   ▼日本は周回遅れの小泉?構造改革でこれから・・民営
    市場資本主義への脱皮だそうで・・オメデト!
  
 ☆ 
▼CDSのネズミ講 :田中宇・・アメリカ型金融の破綻より・・以下参照


 米金融危機は、今年初めには、クレジット・デフォルト・スワップ(CDS)と呼ばれる債券に対する破綻保険(債務保証)の分野に飛び火した。CDSは世界で発行される資産担保債券の約2割にかけられており、総残高(対象債券の総額)は60兆ドルもある。発行者は、アメリカの銀行と、CDS専業のモノライン保険会社であるが、金融危機で債券の破綻が増える中、CDS発行者の保険金支払いが増加した。(関連記事)

 特に、規模が小さいモノライン保険会社の経営が悪化し、6月には格付けをAAAから引き下げられ、資金調達が難しくなった。モノライン保険会社が破綻すると、彼らが発行したCDSは効力が失われ、CDSの保険がかけてあるということで高い格付けをもらっていた債券が軒並み格下げとなる。CDSの対象債券60兆ドルに対し、米投資銀行の総資本額は4兆ドル程度で、対象債券の数%が破綻するだけで、投資銀行のすべての資本金が吹き飛ぶ。債券の破綻が増える中、大手投資銀行が発行するCDSも万全ではないと疑われ、CDSの保険そのものへの信頼が失墜する。(関連記事)

 CDSの40%は、ジャンク債(S&Pの格付けでBB以下の債券)に対してかけられている。もともとジャンク債は高リスク・高利回りなのだが、保険としてCDSをかけることにより、比較的安い保険料コストで、リスクを下げることができた。デリバティブ型金融システムの中で、CDSの存在は、リスク・プレミアムの低下に貢献し、多くの投資家がリスクを意識せずにジャンク債を買う状態を生み出した。昨夏以来の金融危機は、この仕掛けを構造的に破壊している。

 米金融界では、昨夏の金融危機以降もCDSの取引が増えている。CDSに対するリスクは上がっているが、その一方で金融機関は損失を穴埋めするだけの儲けを出さねばならず、リスクは高いが儲かるCDSの取引から撤退することができない。儲けるためにリスクをとって取引し、リスクが高まって損失が増えるのでもっと儲けねばならず、さらなるリスクを取りに行くという、危険な賭けを拡大させている。(関連記事)

▼食い逃げ確信犯?の米国サブプライムバブル:金融恐慌
ゴミドル
fake

コピペ2件・・ロイター記事と田中宇の国際ニュース解説:
★ついに金融危機はナイアガラ瀑布へ突入?
☆★東京 16日 ロイター] 米リーマン・ブラザーズ(LEH.N: 株価, 企業情報, レポート)の経営破たんに伴い、国際金融市場の状況が一段と悪化し、信用不安の高まりから金融機関が資金を抱え込む姿勢を鮮明にしている。

 政府・日銀はリーマン・ブラザーズが手掛けていたデリバティブ取引の価格動向や、リスクプレミアムの拡大を通じた金融環境タイト化の可能性、世界経済への悪影響を通じて日本経済の回復シナリオが崩れないかどうかなどを注意深く点検していく方針だ。ただ、多くの市場関係者は政府・日銀とも海外発の信用不安に対して打つ手はなく、当面は流動性供給や総合経済対策の着実な実施など、できることは限られていると見ている。

★[16日 ロイター] クレディスイスのアナリスト、トーマス・ギャラハー氏は16日、米保険大手アメリカン・インターナショナル・グループ(AIG)(AIG.N: 株価, 企業情報, レポート)が破産申請する可能性が高まってるとの見方を示した。
AIG株は序盤の米国株式市場で一時、最大74%下落した。  
同氏は顧客向けノートの中で「多額のつなぎ融資を確保できれば、流動性の問題を乗り切る可能性はある。しかし、現在の難しい信用環境においてこれを実現するのは困難と考える」と述べた。
また、AIGのクレジット・デフォルト・スワップ(CDS)ポートフォリオを管理する金融商品部門(AIGFP)の価値下落により、AIGは今四半期に50─100億ドルの追加担保が必要となり、担保の総額は200─250億ドルに達すると予想した。
同氏はAIGの目標株価を従来の6ドルから3ドルに引き下げた。投資判断は「ニュートラル」を維持した。



 ▼米政府の自滅策 :田中宇の国際ニュース解説:以下・・
 今後、リーマンの破綻によって、米国発の国際金融危機が悪化することは、ほぼ間違いない。すでにメリルリンチ、モルガンスタンレー、ゴールドマンサックスといった他の投資銀行の先行きが懸念され、この3社の中で最も株価の下落が著しく「リーマンの次に潰れる」と予測されているメリルリンチは、リーマン破綻を受け、急遽バンカメに買収される交渉を開始した。債券発行(レバレッジ)で資金調達してきた投資銀行は、昨夏以来の金融危機(債券危機)を受けて存続できなくなり、預金を集めて資金調達しているバンカメのような商業銀行の傘下に入らざるを得なくなる傾向が強まっている。(関連記事)

 今年6月10日、イギリス銀行協会のグリーン会長が「(投資銀行の)レバレッジ金融モデルは破綻した。今後は(預金集めの)伝統的銀行経営に戻らざるを得ない」と宣言し、私は7月にそのことを記事にした。リーマンが破綻し、メリルリンチがバンカメに買収される事態は、まさにグリーンの宣言が当を得ていたことを示している。

 米国の金融システムは、預金集めの伝統的システムが10兆ドル、レバレッジを使った投資銀行的な「影の銀行システム」も10兆ドルの、合わせて20兆ドルあまりだ。このうちレバレッジ金融の方が、急速に崩壊している。その崩壊速度は、私が予測していたよりもずっと速い。私は、米当局は10年ぐらいかけてレバレッジ金融を延命させて少しずつ損切りしていき、その間の米金融は、日本の90年代のような「失われた10年」になり、経済の低成長が続くのではないかと書いた。

 しかし現実には、投資銀行は延命できず、次々に破綻している。米の事態は、日本が経験した「失われた10年」よりはるかに悪く、突然死に近い。これまで「米当局は、少なくとも大統領選挙までは、金融を延命させるだろう」との予測が日本でも多かったが、それらもはずれである。このまま行くとブッシュの任期中に、米の金融システムは不可逆的に破綻する。金融破綻論で有名になったニューヨーク大学のロウビニ教授は、リーマン破綻を見て「影の銀行システムの全崩壊が始まった」と書いている。(関連記事)

 今回、リーマンが破綻したのは、米当局が頑強に公金救済を拒否したからだ。米当局が主張する「モラルハザード」論は、それ自体は正論だが、当局はすでに、ベアスタ救済に300億ドル出し、フレディマックとファニーメイには1000億-2000億ドルの公金注入を予定している。米当局は、リーマンを救済しなかったがゆえに、米を中心とする世界の金融システムそのものの破綻を引き起こしている。(関連記事)

 リーマンを救うには、600億ドル程度が必要だったが、これは米当局が出せない金ではなかった。米当局が、今回だけ「モラルハザード」に最後まで固執したのは、明らかな失策である。米当局の振る舞いは、明らかに自滅的だ。ブッシュ政権は「隠れ多極主義」の戦略に基づき、事態の悪化を招いた観がある。(関連記事)

 リーマン破綻の直前、グリーンスパン前連銀議長は、リーマンへの公的救済に反対し「破綻する全ての金融機関を救済すると、きりがない。他の銀行も潰れるだろうが、それは必ずしも問題ではない。金融は、勝者と敗者が生まれることで動いている」と述べた。これは、世界の金融システムが崩壊しかけている時の発言として、あまりに頓珍漢だ。(関連記事)

 グリーンスパンは同時に「今回の金融危機は100年に一度の大きなもの」「これだけの金融危機なので、米経済が不況に突入するのは不思議でない」とも述べており、状況の重大さは把握している。それなのに、リーマンが潰れて金融危機が急拡大してもかまわないと言っている。彼は以前にも、ドルが崩壊しそうなときに、中東産油国に対してドルの為替ペッグを解除した方が良いと、ドル自滅を招くような発言をしており、米覇権の自滅を画策する「隠れ多極主義者」の疑いがあるが、今回ますますその疑いが強くなった。

▼80年前の逆回し

 リーマンは、ゴールドマンサックス、ロックフェラー、ロスチャイルドなどと並び、1910年代にニューヨーク連銀を設立した際に、名を連ねている。「連銀所有者」の一員であるリーマンは、米中枢を動かす黒幕資本家集団の一角をなしている。今春、リーマン破綻説が流れ始めたとき「ベアスタは新参者だから、危機になったら買収されてなくなったが、リーマンは連銀所有者なのだから、潰されず救済される」との見方が、伝統的な謀略論に基づく米の分析者の間で強かった。(関連記事)

 しかし今起きていることは逆に、ベアスタは買収されたが、リーマンは買収すらされずに潰されるという結末である。リーマンの破綻は、米中枢で根本的な構造変革が起きていることを示唆している。もはや、ゴールドマンサックスまでが潰れても不思議ではなくなった。(関連記事)

 米は、1913年に連銀制度が作られて金融政策の中央集権化が進み、1917年に第一次世界大戦に参戦し、1930年代の金融大恐慌への対策としてさらに中央集権化が進み、覇権国になるための体制が固められた。それから約80年たち、今起きていることは、1910-30年代の逆回しである。米は、イラクとアフガンの戦争で軍事的な自滅の道を進み、昨年からの金融恐慌で金融的な自滅が起こり、覇権国としての力を急速に喪失している。

 連銀のトップに、グリーンスパンやバーナンキといった自滅主義者が選ばれ、連銀を作ったリーマンやゴールドマンは潰れかけている。いずれ、米は財政破綻も引き起こし、米国債は買われなくなり、ドルも危機になる。金融破綻の急速さから考えて、ドル危機に至るまでの時間も、それほど長くはかからないかもしれない。

 米の自滅は、世界の覇権の多極化(覇権共有化)につながる。経済力が低下する米(と欧日)に代わり、BRIC(中露印伯)やGCC(アラブ産油国)の経済力が重要になっていく。米の経済力が破綻したら、発展途上国は、人権・民主・環境といった歪曲された価値観に基づく抑圧をしてくる欧米に頼るより、中露を頼った方が話が早いという気持ちを強める。

 多くの人々は「米の金融危機の行く末」という事態の表層だけを気にし続けるだろうが、本当に重要なことは、金融危機によって引き起こされる、世界的な覇権体制の大転換の方である。




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