超常現象・UFO・常断研究所
オカルトとは、隠されたという意味が語源だそうす。永年の趣味と好奇心から超常現象やUFOなどの謎を推理してみました。 ■このBlogに掲載された写真や記事の無断転載、流用は禁止いたします。
<■常断研究所の超常現象に対する考え方>
この世界には100%の客観は存在しません。世間のだれもが「白」に近いと認める仮説が「客観」と呼ばれています。 「そんなことは有り得ない」と、なんでも頭ごなしに否定しないのが、科学的態度だと考えます。
誰もが平等に、私の仮説、あなたの仮説、相互に否定、強要せず、権威や極論を鵜呑みにせず、冷静な相対判断を心がけることが大切です。
(竹内薫/99.9%は仮説より)

■当Blogの内容は、小生の仮説・独断からの記事です、情報の真偽についても読者のご判断であり、責任を負うものではありません。
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★米国防省UFO調査の公開。

★何をいまさら・・の感もするが、メジャー?なメディアで公開報道されたことに意義があるのかも。
北朝鮮・核ミサイルや米国原子力空母打撃艦隊の展開で緊迫の朝鮮半島・日本周辺こそ既に、UFO多発エリアになっている?
以下:TOCANAさんより・・
今月16日、米紙「New York Times」が、米国防総省が2007年~2012年の5年間にわたり、UFO調査プロジェクト「先進航空宇宙脅威識別計画」に2200万ドル(約25億円)の予算をつけていたと報じた。
 これだけでも衝撃のニュースだが、国防総省はとんでもない動画も公開しているのだ。それは、「To The Stars Academy」の講師の1人である元情報担当国防次官補代理のクリス・メロン氏がかつて暴露した、「2004年に米カリフォルニア州サンディエゴ付近で航空母艦ニミッツの艦上に出現したUFO」の映像である。
この映像はミニッツからスクランブル発進した海軍のFA18F戦闘機2機が撮影した映像と見られており、複数のUFOが出現していたと伝えられている。
★トランプ大統領の月面探査=人参作戦?

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トランプ米大統領は11日、米航空宇宙局(NASA)に対し、将来の火星探査に向け宇宙飛行士を再び月に着陸させることを命じる大統領令を発令した。この大統領令はオバマ前大統領が2010年に公表した文書を一段落だけ差し替えたもので、目標達成期限が削除され、短期的目標としての月への有人飛行が復活した。
★チョーセンICBM?で振り回され、大騒ぎするよりは、
人類にとって半世紀ぶりの月面での第二歩”開始”で賢い選択:宣言?だが・・

いっそ、パチンコミサイルも月面探査に協力させたらどうなのかね?
馬鹿な馬の鼻頭へ・・の「人参」にならないことを願うけど・・Ww

★以下:Bloomberg.co.jpから・・

ドナルド・トランプ大統領は、米国の宇宙飛行士を月に、そして最終的には火星に戻すため、月曜日にNASAに指示したが、そのような任務の前任者の期限を廃止した。
"これは、その勇気ある未来に向かって、宇宙での誇り高い運命を取り戻すための巨大な一歩だ"と、トランプ氏はホワイトハウス式典で月曜日、新しいNASA指令に署名した。「そしてスペースは、軍事用途を含む多くの他のアプリケーションと関係しています。だから私たちはリーダーであり、私たちはリーダーのままになり、我々はそれを何倍も増やすつもりだ」
ホワイトハウス副大統領のホガン・ギドリー報道官は声明で、新政策は、今年初めに任命されたホワイトハウス諮問委員会の宇宙評議会の勧告を反映していると述べた。ホワイトハウスは、NASAの月への復帰作業がどのように資金提供されるのか、あるいは現在のプログラムが削減されるかについての詳細は述べていない。
この日の後半に発表されたこの指令は、2010年に発行されたバラク・オバマ大統領の前の18ページのメモで、単一のパラグラフを変更している。
オバマ大統領はNASAに対し、2025年までに人間を小惑星に送ることを含む「月を越えるクルーミッション」を開始し、2030年代半ばまでに「人間を火星の周りを周回させる」ことを要求した。トランプの指令は、NASAに対し、「太陽系全体の人間の拡大を可能にする」、「人間の月への復帰を導く」、そして「火星や他の目的地への人間の任務」に従うよう命じる。
★『核兵器廃絶のための国際キャンペーン』がノ-ベル平和賞j!

ICANは、国連核兵器禁止条約の遵守と実施を促進する100カ国の非政府組織の連合でオーストラリアで始まり、その後2007年にウィーンで国際的に立ち上げられた。
国連と世界の議会で、広島と長崎の核被爆の被害者とその被害者の話を世界の人々へ知らせ、その恐怖と愚かさを理解させ、核兵器を廃絶させることを目的にしている。
核兵器廃絶のための国際キャンペーンは、2017年10月6日に「核兵器使用の致命的な人道的帰結に注意を喚起する」ために、2017年のノーベル平和賞を受賞した。これはこの国の、モドキ汚染TVメディアでは報道されていない。


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世界で唯一の核被爆国の日本は国連核兵器禁止条約にすら、何故か加盟していない・・理由は現実的でないから??だと。
現実的でない選択から、地震多発国の海岸線で原発大災害を引き起こし・・現実的な選択でまた、再稼動させようとしている。
単に知恵がないだけでなく、何よりも政府にプライドや恥も・・「勇気」がない。
この高校生や被爆者に、核の廃絶を語れる政治家が不在なのだろう・・
嘘付ヒトモドキが跋扈するのも当然の原因がここにある・・。
★北朝鮮ICBMミサイル・・

★北朝鮮がまた、ミサイル飛ばした・・防衛予算5兆円!だというが・・
未だにパチ産業規模20兆円?これぞ、オカルト現象かww



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